メディア総選挙 支持率ランキング 毎日総選挙

投票
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メディア 50媒体 投票総数
メディア支持率

最近、不公平な報道が目に付きます。

そこで、メディアが調査される側になる「メディア支持率」ってあったかな?と考えて作成しました。探したところで、メディアがメディアを調査する指標がありません。

もう視聴者がメディアを評価できる時代です。

投票結果はリアルタイムで見ることができます。

  • 「支持率ランキング」
  • 「支持数ランキング」
  • 「不支持数ランキング」

色々なカテゴリーからメディア50媒体を選択肢として集めています。宜しければご投票ください。

下部に「特殊な内閣支持率」のページリンクもありますので、合わせてご覧ください。コメントは最下部からどうぞ。

1. 投票する

投票所

「✔」「送信」(選択肢はランダム)
 ※一度に「全選択」まで可能です。
 ※「✔」をスキップすることも可能です。
 ※真下の枠内をスクロールしてください。

投票用紙

2. 支持率リアルタイムランキング

※Google Workspace Business(G Suite)利用、表示に少々お時間を…。数字が変わらない時は再読み込みやシークレットタブで変わります。色々なジャンルがありますので「投票ページ一覧」もご覧ください。

3. メディア別 支持数 ランキング

  • 支持の得票数ランキングです。
    名誉ある支持数をランキングにしたものです。

4. メディア別 不支持数 ランキング

  • 不支持の得票数ランキングです。
    俗にいうブラックリストの不支持数をランキングにしたものです。


メディアについて

「あれっ?タイトルと内容が違うな」と感じることが多くなってきました。一方で、とても内容がしっかりしていたりと、大きく差が出てしまうことも多々あります。またそのメディア毎に対する期待値も異なることでしょう。

現状、ネットのニュースが目まぐるしく入れ替わっていて「いかに目を通してもらえるか」ということに重点が置かれることのほうが多いと感じます。同じニュースが他の媒体でもたくさん扱われる。いわゆる文字のインフレです。

読み応えのある独自取材記事

一般的には地味な記事になるのでしょう。しかし、ネットニュースが溢れている今、既存のメディアは一般人が入れない場所に入れる特権を持っています。そういった独自取材から生み出される読み応えのあるオリジナルコンテンツを読みたいなと個人的には思います。

そういった意味ではローカル新聞はターゲットがはっきりしていて、これを読んでもらいたいというのが明確な気がします。

コンテンツの独自性

結局はそのコンテンツに魅力があるかどうかに尽きるのでしょう。同じように考えていらっしゃる方々は多いのではないでしょうか。地上波よりネットのほうが面白い。そう聞きます。

では仮に、ネットのコンテンツと地上波のコンテンツが、すべて入れ替わった場合、地上波のほうが面白い。そう言われてしまうような気がしてなりません。

メディア支持率ランキングのあり方

そこで、本来なら「調査をする側にあるメディア」を「調査される側」に対象を変えて投票できるようにしました。この試みは恐らく日本では初めてではないかと思います。メディアがメディアを調査できませんし、個人でそれなりの規模の投票サイトを運営しようとする人は見かけませんので。

メディア媒体の選定

ジャンルは多種多彩に50媒体を選択しました。各国の公共放送に始まり大手メディア、全国のブロック紙、経済紙、スポーツ紙、専門紙、ゴシップ紙、はたまた調査会社も対象に。あまりに投票数が少ないメディア媒体は入れ替え戦を行なう可能性もありますが、是非とも投票していってください。

「サイト内を検索」用 メディア一覧 ※敬称略

  1. NHK:日本放送協会
    放送法に基づき設立された日本の公共放送を担う特殊法人。総務省が所管する外郭団体である。NHKは、公共放送であり、国内向け放送については視聴者からの受信料を財源とした独立採算制がとられている。放送番組の編集にあたっては、公安および善良な風俗を害しないこと、政治的に公平であること、報道は事実を曲げないですること、意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から、論点を明らかにすることが求められる(法4条1項)。
  2. 日本テレビ:日本テレビ放送網株式会社
    日本テレビホールディングスの連結子会社で、関東広域圏を放送対象地域(放送エリア)としてテレビジョン放送を行う特定地上基幹放送事業者。日本国内で最初の民放テレビ局として開局した。一般的には日本テレビ(にほんテレビ)または日テレ(にっテレ)と呼ばれる。NNN日本ニュースネットワーク、NNS日本テレビネットワーク協議会(日本テレビ系列)のキー局である。
  3. TBSテレビ:株式会社TBSテレビ
    TBSホールディングスの連結子会社であり、関東広域圏を放送対象地域としてテレビジョン放送を行う特定地上基幹放送事業者である。日本国内の民間放送テレビ局として日本テレビ(NTV)に次ぐ2番目に開局し、同時に東京で唯一のテレビ・ラジオ兼営局となった(2001年に分社化)。19年連続年間視聴率1冠以上獲得の記録は在京キー局では現在も破られていない。『8時だョ!全員集合』『クイズダービー』『ザ・ベストテン』。株式会社東京エレクトロン創業時に出資。
  4. フジテレビ:株式会社フジテレビジョン
    フジ・メディア・ホールディングスの連結子会社で、関東広域圏を放送対象地域としたテレビジョン放送事業を行う特定地上基幹放送事業者。通称はフジテレビ、フジ。FNNフジニュースネットワーク、FNSフジネットワーク(フジテレビ系列)のキー局である。自社でコンピュータゲームを販売していた時期があったほか、自社番組を題材としたゲームが多いことも特徴である。
  5. テレビ朝日:株式会社テレビ朝日
    関東広域圏を放送対象地域としてテレビジョン放送事業を行う特定地上基幹放送事業者。略称はテレ朝。ANNというニュース系列のキー局。1984年にアメリカのCNNと提携、1985年にはプライムタイムに大型ニュース番組『ニュースステーション』を開始した。『報道ステーション』と『スーパーJチャンネル』に代表されるニュース番組や、『朝まで生テレビ!』などの討論番組、『ビートたけしのTVタックル』や『池上彰のニュースそうだったのか!!』といった時事問題を扱ったバラエティ番組の制作を得意としている。
  6. テレビ東京:株式会社テレビ東京
    テレビ東京ホールディングスの連結子会社であり、関東広域圏を放送対象地域としてテレビジョン放送事業を行う特定地上基幹放送事業者。社会的な大事件が起きても、テレビ東京を含むTXN系列各局は緊急放送(報道特別番組)や選挙速報(選挙特別番組)を放送しないか、放送しても他局より開始が遅れたり短時間であることが多々ある。「どんな大事件があっても夕刻のアニメをいつもどおり放送するという都市伝説。
  7. 読売新聞:株式会社読売新聞グループ本社
    読売新聞東京本社、読売新聞大阪本社および読売新聞西部本社が発行する新聞である。世界最大の発行部数を誇る代表的な全国紙である。社の見解(社論)を明確に打ち出すのが特徴である。不得意な政策分野については、基本的に官庁発表をベースに報道を行い、官庁発表に顕れていない問題意識を独自に掘り起こすような記事に紙面を割かないのも特徴である。
  8. 毎日新聞:株式会社毎日新聞社
    日本国内で一番歴史のある新聞。戦前から朝日新聞と共に2強に数えられていたが、読売新聞の発行部数増加などで販売不振が続いた。2009年「最も保守的=10点、最も革新的=0点」という分布の中で5.0点だった。一般的には中道左派とされる。(全国紙の中で最も保守的であるとされた読売新聞は5.6点、次点が産経新聞の5.3点、日本経済新聞は5.2点、最も革新的な朝日新聞は4.4点である)。社説では他紙よりも社会関係の社説を載せることも多い。
  9. 産経新聞:株式会社産業経済新聞社
    産業経済新聞社はフジテレビジョンやニッポン放送、ポニーキャニオンなどとともにフジサンケイグループに属する。大阪新聞の僚紙である日本工業新聞を前身とし、時事新報の流れを汲む。キャッチフレーズは「モノをいう新聞」。オックスフォード大学のロイター・ジャーナリズム研究所の「デジタルレポート2020」によれば、読者の信頼度が朝日新聞と同率で最下位だった。
  10. 朝日新聞:株式会社朝日新聞社
    日本の日刊の全国紙。朝日新聞社が編集・発行する新聞で、同社のメイン新聞である。販売部数は、全国紙では読売新聞に次ぐ業界2位。支局の世界展開や海外通信社との契約締結によって全世界に取材網を張り、2010年時点では国内で最も権威のある新聞として知られている。科学欄ではかなり踏み込んだ専門的な記事もあり、文化欄や読書欄などで紙面の充実を図っていることが特徴的である。
  11. 日本経済新聞:株式会社日本経済新聞社
    広義の全国紙の一つ。略称は日経(にっけい)、または日経新聞(にっけいしんぶん)。社是は「中正公平、我が国民生活の基礎たる経済の平和的民主的発展を期す」。最大印刷ページ数は48ページである。経済紙であるため、株価欄を始めとして、経済や産業関係記事が多い。日本経済新聞社が算出する株価指数(日経平均株価)は「NIKKEI 225」として世界的に認知されている。
  12. NewsPicks:株式会社ニューズピックス
    「経済を、もっとおもしろく。」を標語に掲げるソーシャル経済メディアである。創業は2015年4月1日。主に日本語圏のニュースを取り上げて日本語で利用できる日本版と、米国など英語圏で利用できる米国版の2種類が存在する。国内外90以上のメディアから経済ニュースを配信。NewsPicks編集部が作成するオリジナル記事の配信もしている。ニュースを各業界の著名人や有識者がつけたコメントと共に読むことができるのが特徴。2015年度満足度No.1ニュースアプリに選ばれている。
  13. 北海道新聞:株式会社北海道新聞社
    北海道の日刊新聞。愛称は道新(どうしん)。ブロック紙に分類される。販売部数(日本ABC協会調べ)は朝刊約90万部、夕刊約34万部である(日本ABC協会報告部数・2020年7月)。2003年、他紙に先駆けて北海道警察の裏金疑惑を報道し、道警側にその存在を認めさせた(北海道警裏金事件)。これら一連の報道によって、2004年の日本ジャーナリスト会議大賞、日本新聞協会賞、第52回菊池寛賞、2005年第9回新聞労連ジャーナリスト大賞受賞。
  14. 河北新報:株式会社河北新報社
    河北新報社が発行する日刊新聞で、主に宮城県内を中心に購読される地方紙だが、東北地方のブロック紙として扱われることもある。販売部数(日本ABC協会調査)は朝刊45万4519部、夕刊5万2144部(2016年1-6月平均)。東北地方太平洋沖地震発生(3月11日)から翌日(3月12日)の朝刊を刷り上げるまでの河北新報社内のドキュメントが、『河北新報のいちばん長い日 震災下の地元紙』という書物に纏められて出版された。震災一周年の2012年3月11日(宮城県内)、12日(宮城県外)で、東北地方太平洋沖地震で亡くなった15,854人すべての方の名前を載せた。
  15. 中日新聞:株式会社中日新聞社
    戦時統合により新愛知と名古屋新聞が統合して創刊。その関係で、今なお大島家と小山家の2オーナー制が続いている。名古屋圏では圧倒的なシェアを誇っており2018年現在、中日新聞単独部数は240万部(朝刊)で、全国3位である。全国紙でないにもかかわらず通信社の記事だけに依存していないことも特徴である。また、社説などを執筆する論説委員は系列紙の東京新聞を合わせると30人近くであり、全国紙並みの人数を有している。
  16. 東京新聞:株式会社中日新聞社東京本社
    関東地方もしくは東京都のブロック紙だが、同じ中日新聞社が発行する中日新聞・北陸中日新聞・日刊県民福井の関東版と見なすこともできる。過去の紙面は東京都中央図書館で、マイクロフィルムで閲覧することができる。前身の都新聞(1884年9月25日に今日新聞として創刊、1889年に都新聞と改題)以来の伝統として、文化・芸能に強い点を特徴とする。毎年4月1日はエイプリルフールにちなみ、日頃調査報道を行っている「こちら特報部」にて「本当のような嘘の記事」を掲載する。
  17. 中国新聞:株式会社中国新聞社
    広島県広島市に本社を置く中国新聞社が発行している新聞である。1892年5月5日創刊。最大印刷ページ数は40ページ。広島県を中心に、山口県、岡山県、島根県でも発行・販売されている。鳥取県では、島根版を他紙販売店に委託し、一部地域で販売している。また、愛媛県の島嶼部(芸予諸島)でも販売されている。 2017年2月現在の発行部数は朝刊61万2272部(中国新聞社販売局調べ)。
  18. 西日本新聞:株式会社西日本新聞社
    日刊新聞であるブロック紙。北海道新聞、中日新聞(東京新聞)と共にブロック紙3社連合を結成している。2018年1月、西日本新聞の編集局は「記者と読者が共に作る、新しい報道」として、「あなたの特命取材班」(通称:「あな特」)を開始。あな特では読者からの疑問や悩み事を西日本新聞の記者が調査し、取材を通して判明した事実や経緯を企業や行政にぶつけ、読者の要望に応える「オンデマンド調査報道」を目指している。
  19. AP通信:Associated Press(NPO協同組合)
    世界的な通信網を持つアメリカ合衆国の大手通信社。米国内の放送局や新聞社の協同組合であり、各社はAP通信を通して記事を配信すると同時にAP通信から記事の配信を受ける。アメリカ国外の新聞社や放送局はAP通信の加入者であり、協同組合のメンバーではないのでAPの記事配信に対して料金を支払っている。「事実そのもの」を書くスタイルであり、「逆ピラミッド型(結論→重要な情報→その背景といった順)」と呼ばれる書き方をすることが多い。
  20. ロイター:トムソン・ロイター株式会社
    ロイター(Reuters)はイギリスロンドンに本社を置く通信社。カナダのトムソン・ロイターの一部門。1851年には英仏海峡における海底ケーブルを使ってパリの相場情報、ロンドンの金融情報を各地に配信を開始した。2007年5月15日、カナダの情報サービス大手企業であるトムソンがロイターを87億ポンド(約2兆1000億円)で買収することで合意したとロイターは伝えた。2008年10月1日に買収が完了し、新会社「トムソン・ロイター」が発足。金融情報サービスで米国ブルームバーグを抜き世界最大手となる。
  21. AFP通信:フランス通信社(L’Agence France-Presse)
    株式会社クリエイティヴ・リンク (Creative Link Corporation)が、2007年よりAFP日本語版サイト(AFPBB News) を運営をしている。世界三大通信社の一つとして知られており、フランスの法律によって独立性を保障された通信社として政治、経済、思想、いずれの影響下にもおかれない中立公正の報道姿勢が特徴。現在3,000名を超えるスタッフが、世界165カ国の海外支局から世界各国1万3,000社を越える新聞社、テレビ・ラジオ局などのメディアに 記事5,000本、写真2,500枚、動画150本、グラフィックス100枚を6カ国語対応で配信。
  22. BBCニュース:BBC News and Current Affairs(略称:BBC NCA)
    イギリスの英国放送協会(BBC)が制作する報道番組の総称、あるいはそのニュース制作部門を指す。概ね『BBC NEWS』という表題で放送する。1922年11月14日に初めてのラジオ速報を放送した。1954年7月5日に、最初のテレビジョンニュース速報が放送された。BBCニュース・オンラインにもニュース映像を配信している。また国際的ニュース及び時事番組をBBCワールドニュース向けに提供している。日本では英語国際版をインストール出来る。
  23. ウォール・ストリート・ジャーナル:(The Wall Street Journal、略称:WSJ)
    ダウ・ジョーンズ社が発行する国際的な影響力を持つ。アメリカ版、アジア版、ヨーロッパ版(英語)の他、日本語版や中国語版のオンライン版が発行されている。経済新聞としてはアメリカ最大の発行部数を誇り、世界や全米各地の経済活動、金融に関するニュース記事を主に掲載している。新聞の名前は、ニューヨーク市にある経済活動の中心地「ウォール街」(ウォール・ストリート)に由来する。「ジャーナル(Journal)」の通称で呼ばれる。
  24. ブルームバーグ:Bloomberg L.P.(合資会社)
    経済、金融情報の配信、通信社、放送事業を手がけるアメリカ合衆国の大手総合情報サービス会社。本社はニューヨークにある。ソロモン・ブラザーズの元幹部で、第108代ニューヨーク市長であるマイケル・ブルームバーグが1981年10月に「イノヴェーティヴ・マーケット・システムズ (Innovative Market Systems) 」を設立、後に社名を「ブルームバーグ」と改称。世界に185の拠点を持ち、社員数は約1万5500人。東京支局でも社員約600名。
  25. Forbes:
    アメリカ合衆国で発行されている経済雑誌。隔週で発行され、金融、業界、投資、マーケティングなどのトピックについての記事を掲載している。また、技術、通信、科学、政治、法律などの関連記事も掲載している。本社はニュージャージー州ジャージーシティにある。この雑誌は、最も裕福なアメリカ人(フォーブス400)、アメリカで最も裕福なセレブリティ、世界のトップ企業(フォーブス・グローバル2000)、30アンダー30、世界の100人の最もパワフルな女性、世界長者番付などの、各種のリストやランキングでも知られている。
  26. Newsweek:ニューズウィーク日本版 Newsweek Japan、株式会社CCCメディアハウス(母体:カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社)
    『Newsweek』は米国にて1933年に創刊。その日本版として86年に創刊されて以来、世界のニュースを独自の切り口で伝えることで、良質な情報と洞察力ある視点を提供する。日本版オリジナルの記事を大幅に増やし、国際色あふれる誌面に。中国や韓国などのアジア情勢の分析の深さや鋭さは、第一線で活躍する政財界の要人から評価が高い。国内外のメディアが伝える「日本」とは一線を画す独自視点で信頼を得ている。
  27. 東洋経済新報社:株式会社東洋経済新報社
    ビジネス書や経済書などの発行を専門とする日本の出版社。「週刊東洋経済」は経済の専門雑誌。1895年(明治28年)旬刊『東洋経済新報』として創刊。「会社四季報」は投資家のための企業情報誌。四半期ごとに刊行されるため『四季報』と呼ばれている。全上場企業を網羅し、業績予想などの企業データを掲載。創刊は1936年(昭和11年)6月7日。「東洋経済オンライン」など。
  28. ダイヤモンド社:株式会社ダイヤモンド社
    主に経済やビジネスなどの書籍や雑誌等を出版している日本の出版社である。1913年(大正2年)に、『経済雑誌ダイヤモンド』を創刊して設立。本誌は日本初の出版社系週刊誌となる。1955年(昭和30年)3月「ダイヤモンド」誌を週刊化し「週刊ダイヤモンド」に。新聞社系ではない日本初の出版社系週刊誌となる。2009年(平成21年)12月『もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの『マネジメント』を読んだら』出版。創業以来初のミリオンセラー。
  29. プレジデント社:株式会社プレジデント社
    ビジネス雑誌を主に刊行する出版社。一ツ橋グループに属する。また、主にビジネス書で、『企業参謀』『成功はゴミ箱の中に』『ワーク・シフト』など、ベストセラーを多数出している。一ツ橋グループは、日本の大手出版社である小学館と集英社を中核とする企業グループである。dancyu(ダンチュウ)は美食探訪を取り上げるグルメ雑誌。毎月6日発売。雑誌名は「男子厨房に入るべからず」に由来。
  30. 共同通信社:一般社団法人共同通信社
    日本の通信社である。日本国内外のニュースや写真、記事関連のデータを日本国内の新聞社、NHK、民間放送局などに提供・配信しており、また日本語のみならず英語や中国語などでも配信する、アジアに軸足を置く日本を代表する総合国際通信社である。英国のロイター通信や米国のAP通信とならぶ、世界を代表する通信社。日本国内はもとより世界で、強固な地位を確立している。日本国内の新聞社等各社は、共同通信が存在しないと、ニュースを報じ運営していくのは困難である。
  31. 時事通信社:株式会社時事通信社
    1945年(昭和20年)11月に創立された日本の民間通信社である。同盟通信社の法人サービス部門が母体。国内78カ所、海外28カ所の支社や総支局を有する。報道機関や出版社などに事件や政治といった一般ニュースを配信しているほか、行政機関や金融機関に対して、行政・経済の専門ニュース(実務ニュース)配信を行っている。意見・主張を提示する論説委員を置かず、テレビ局と同様に解説委員を設置しているという特徴がある。
  32. 帝国データバンク:株式会社帝国データバンク
    企業を専門対象とする日本国内最大手の信用調査会社である。信用調査の方法は、企業が自社で行う「直接調査」や「外部調査」がある。帝国データバンクから調査依頼があった場合、どのように対応すれば良いのか迷う企業は多い。調査に協力する義務はないが、帝国データバンクは大手の信用調査会社であり、取引先企業からの依頼に基づき、調査を行っている可能性もあるため応じたほうが有利になる場合が多い。
  33. 東京商工リサーチ:株式会社東京商工リサーチ
    2億件超の世界最大の企業データベースをワンストップで効率的に提供するため、ダンアンドブラッドストリートTSR株式会社の事業をすべて承継、日本におけるD&B製品サービスの唯一のプロバイダーとなる。現在、日本国内でこの体制を採っているのは、同社だけである。国内・海外企業の信用調査が主体。日本国内のデータベースは、現在日本最大級の400万社以上。
  34. ナショナルジオグラフィック:
    ナショナル ジオグラフィックパートナーズ社の雑誌。創刊は1888年で、ナショナル ジオグラフィック協会創設後9カ月後に公式雑誌として刊行された。地理学、人類学、自然・環境学、ポピュラーサイエンス、歴史、文化、最新事象、写真などの記事を掲載している。世界中で36カ国語で発行されており、180か国以上で850万人が定期購読している。日本語版の発行部数は約8万4千部(日本ABC協会2009年公査部数)であり、読者は首都圏のみで42%を超える。
  35. GIGAZINE:株式会社OSA
    日本語のブログ形式のニュースサイトである。サイト名であるGIGAZINEとはオンラインマガジンとしてギガバイト級のサイトという意味で、「MAGAZINE(雑誌)」+「GIGA」を由来とする造語である。2008年イギリス・ガーディアン紙の「世界で最も影響力のある50のブログに選ばれる。アメリカの週刊誌「タイム」の「ブログトップ25(英語)」に選ばれる。ブログを検索対象とするブログ検索エンジンTechnorati(テクノラティ)のブログランキングで1位を記録。
  36. ファミ通:株式会社KADOKAWA
    KADOKAWA Game Linkageが発行する日本の家庭用ゲーム雑誌。1986年、パソコン雑誌『Login(ログイン)』より派生したテレビゲーム専門誌『ファミコン通信』として創刊。1995年より、創刊当初から使われていた略称『ファミ通』を正式名称とした。日本で発売されるほぼ全ハードのゲームソフトの他、映画・DVD、TV番組、書籍などの総合情報も扱う、日本でほぼ唯一のゲーム系週刊誌となっている。
  37. 日刊スポーツ:
    略称はニッカン。日本国内で発行される日刊のスポーツ新聞。朝日新聞系のスポーツ新聞。全国各地の4社から発行されている。芸能面にも社会面的色彩が色濃く見られ、芸能人の不祥事(特に薬物関係)等の反社会的事件の記事を大きく採り上げる傾向がある。また、他のスポーツ紙が社会面で扱っている記事を芸能面に載せることも少なくない。一方で海外の芸能ニュースの掲載に積極的で、外国人スターの記事も比較的多く扱われている。
  38. スポーツニッポン:株式会社スポーツニッポン新聞社
    通称スポニチ。毎日新聞グループホールディングスの完全子会社。1949年創刊当初は「スポーツ紙唯一の全国紙」をスローガンにスポーツ・芸能情報を積極的に提供してきた。プロ野球では全国規模で地域密着の表看板を打ち出している。そのため紙を挙げて特定球団を応援するような方針は取らず、比較的東京本社は埼玉西武ライオンズと横浜DeNAベイスターズ、大阪本社は阪神タイガース、広島版は広島東洋カープ、西部版は福岡ソフトバンクホークス中心の記事が載る傾向が強い。
  39. スポーツ報知:株式会社報知新聞社
    『スポーツ報知』となっているが、正式名称は『報知新聞(ほうちしんぶん)』である。読売新聞グループのスポーツ新聞(ただし、持株会社の直系傘下ではない)であることから読売ジャイアンツ(巨人)の情報が多く、一面左下には毎日必ず「ジャイアンツ日記」というミニコラムを掲載するなどしていることから、全国の野球ファンからは「ジャイアンツの機関紙」と認識されている。
  40. サンケイスポーツ:産業経済新聞社
    通称サンスポ。中央競馬中継を行っている関係で、中央競馬関連の記事が充実し、GI競走の予想を1面トップに取り上げることも多い。北海道新聞社発行の道新スポーツと紙面提携しており、一部紙面を共有している。芸能面では同じフジサンケイグループのフジテレビ寄りの報道が多く見られる。それ以外にも基本的に相手の芸能事務所側から売り込んでくるグラビアアイドルの記事に頼ることが多い。
  41. 東京スポーツ:株式会社東京スポーツ新聞社
    略称は「東スポ」。「飛ばしの東スポ」の異名を取る。ゴシップ系記事や芸能人の動向などにまつわる記事でも稀に事実を記載することがある。また、それが大きなスクープであることも多いが、上述の様にスクープに見せかけた飛ばし記事が多い紙面体質ゆえ、「東スポの記事だから」と冷淡に扱われることが多く、そのスクープが東スポ独占状態の時点では世間を騒がせることは少ない。何を書いても許されちゃうのが東スポ。稀有な新聞。
  42. デイリースポーツ:株式会社神戸新聞社
    株式会社デイリースポーツが編集し、神戸新聞社から発行されている。社是、デイリースポーツ同人は、スポーツの振興と娯楽の健全化を通じて、国民の文化向上につとめる。ブレないデイリー、「阪神関連の記事を1面に持ってくる」姿勢を徹底して貫いている。2016年、将棋の藤井聡太が30年ぶりに公式戦29連勝を達成し、新聞各紙が1面で大きく報じたのに対し、オールスターゲームにファン投票で初選出された阪神の梅野隆太郎の記事だった。
  43. 中日スポーツ:株式会社中日新聞社中日スポーツ総局
    中日新聞社発行の日本の東海・北陸地方を主な販売地域とする日刊スポーツ新聞である。略称中スポ。1面トップ及び2〜3面は、ほぼ毎日のように子会社である中日ドラゴンズの記事を中心に掲載している。勝利した翌日はもちろん、敗戦・引分けした翌日も、試合がなかった翌日も、そしてシーズンオフの時期も、他ジャンルで重大な話題が出てこない限り原則ドラゴンズ一面にこだわる。
  44. 西日本スポーツ:
    西日本新聞社から発行されているスポーツ新聞。略称は西スポ。九州で初のスポーツ新聞として創刊。九州各県(主に北部九州地方)のスポーツ(主に福岡ソフトバンクホークス、アビスパ福岡、大分トリニータ、サガン鳥栖、ロアッソ熊本、ギラヴァンツ北九州、V・ファーレン長崎)の情報に力を入れている。西鉄ライオンズの投手だった稲尾和久の通称として知られる“神様・仏様・稲尾様”は、当紙の見出しで表記されたのが最初である。
  45. 週刊文春:株式会社文藝春秋
    1959年(昭和34年)4月創刊。日本の出版社系週刊誌では1956年創刊の『週刊新潮』(新潮社)と並ぶ老舗。「新聞・テレビが書かない記事」を書く週刊誌というスタンスをとる。芸能人のスキャンダル、殺人事件などの社会事件も数多く取り上げており、近年では『週刊文春』にスクープされた事により社会問題化した事件・不祥事が増加傾向にある。こうした記事は「文春砲」と呼ばれ、『週刊文春』の記事の見出しでも使われるようになった。
  46. 週刊新潮:株式会社新潮社
    発行部数39万部は週刊文春に次いで業界第2位。政治的には保守系・右派であり、現在では日本で最も保守的な立場を採る週刊誌となっている。自民党や読売新聞などのスキャンダルも採り上げるが、基本ターゲットは左派の政党、議員、メディアである。政治家や芸能人のスキャンダル、殺人事件などの社会事件も数多く採り上げている。
  47. 週刊現代:株式会社講談社
    講談社から発行されている週刊誌である。週刊新潮に次いで業界第3位。「週刊新潮」の成功による出版社系週刊誌ブームの中で1959年に創刊。講談社にとって、「週刊少年マガジン」に次ぐ、第2の週刊刊行物となる。テレビなどのメディア・マスコミ関係の批評記事も掲載している(様々なテレビ番組、女子アナウンサーなど)。医療に関する記事、連載も取り上げる事がある。
  48. 週刊ポスト:株式会社小学館
    小学館から発行されている総合週刊誌である。週刊現代に次いで業界第4位。格差拡大について批判的であり、それを推し進めたとされる日本経団連および時の会長・御手洗冨士夫(キヤノン会長)を批判する旨の記事を多数掲載。時々、テレビのやらせを告発する記事も掲載している。「週刊ポスト」の雑誌としての商標権はライオン(株)が持っている。
  49. FRIDAY:株式会社講談社
    原則として毎週金曜日に発売される。写真週刊誌として知名度が高く、有名人がFRIDAYにより何らかの事実をスクープされることを指して、「フライデーされる」と呼称されることもある。一方、取材手法や記事内容については、プライバシーや人権、法律を軽視していると指摘されることもある。
  50. FLASH:株式会社光文社
    光文社発行の写真週刊誌。記事・グラビアでは、30歳未満の女性タレントを「クン」(30歳以上は「サン」)付けする。『FLASH』が主催するミス・コンテスト。同誌の創刊20周年を記念して2006年に創設された。第10回大会(2016年)以降は1月上旬~中旬に前倒しされている。なお、第10回ではグランプリ3名が初めて平成生まれに統一されている。

出典:ほとんどWikipedia


【コメント】 ※「メールアドレス不要」

  1. 東スポ24位(≧▽≦)

    1
  2. Twitterから米大統領は誰になって欲しいかの投票でこちらのサイトに。
    ついでにこのページのメディア投票もするつもりで開いて見たけど、
    残念ながら、投票のやり方が良くなくて投票できないですね。
    多分、多くの人がそう思うのでは?

    【私のオススメ方法】
    既にピックアップされてるメディアはそのまま。
    各メディア毎に
    ◯支持 ◯不支持 ( ◯分からないので回答しない )
    そして支持・不支持を集計。
    ※回答しないの選択肢は無くし、回答スキップを許可する方がベター。
    結果は現状形式で十分。
    但し、ランキングを支持と不支持を分けても良しだが、棒グラフは両ランキング共に支持・不支持の両方表示が良いかと。

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    • 回答スキップはできますね。
      なので、投票はしました。
      しかし、この事が明確でないから投票しないで去っていく人もいるのではないかと思う。
      そして、ランキング結果は↑で書いた通り、支持・不支持を別表にて、且つ、棒グラフは両表ともに同じにしたら分かりやすいと思います

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      • ご指摘頂きありがとうございます。

        >回答スキップできることが明確でないから投票しないで去っていく人もいるのではないかと思う。

        間違いないですね。「※回答をスキップすることも可能です。」という文言を注意書きで付記させて頂きました。

        >支持・不支持を別表にて、且つ、棒グラフは両表ともに同じ

        相当的を射た厳しい部分を突かれていると思います。「2つ目の表も同じランキング順に全部並べて、同じ色に統一したほうが見やすいよ。」ということではないでしょうか。できればそうしたいです。

        確認ですが、このような理解で宜しいでしょうか。

        手順①
        「段落、3. メディア別 投票数 一覧」の表を「段落、2. 支持率リアルタイムランキング」の表と、同一ランキングにして「支持、不支持の横棒グラフ」を表示させる。

        手順②
        「①で作成した支持、不支持の横棒グラフ」を「段落、3. メディア別 投票数 一覧」の「横棒の色」で表示させる。

        もし、この理解が正しいとした場合、リアルタイムで自動的に表示させることが困難な状態にあります。

        理由として、現在の支持率ランキングは「%の値」で判断して、リアルタイムでランキングさせています。しかしながら「%の値」に紐づけて「支持数・不支持数」の双方を自動的に表示させるというができないでいます。

        ご指摘の通り実際、色々な「関数や条件分岐」で何度も試してきました。例として「現在1位のテレビ東京」という項目をランキングさせ「支持数・不支持数」を項目に紐付けることができないということです。手作業集計なら簡単なことですが、自動的なプログラムが今のところ思いつきません。

        もし何か良いアイデアがございましたら、「Twitter上の愛国ネトウヨです」さん、以外の方にも「これならできるんじゃねえか」という「ひらめき」でも結構ですのでコメント頂ければと思います。

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      • ご指摘頂いたように、見やすさについて一度見直してみました。
        そこで、得票数一覧(支持数と不支持数を交互に1つの表にまとめていた)ではなく、支持数ランキング、不支持数ランキングの2つに分けて表示させることに致しました。
        これならばリアルタイムでランキングを表示させることが現実的に可能でしたので。
        そもそも、得票数一覧はどのくらいの投票数を元にして支持数ランキングを作成しているのかの目安として表示していました。
        でも、見にくいというご指摘は最もで見直すいい機会を頂きました。ありがとうございました。

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  3. ナショジオとかファミ通はこのランキングに必要?
    明らかにジャンル違いなんだが…

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    • ご指摘ありがとうございます。
      様々な方のご意見や、票数によって、入れ替えを行ない過去に組み入れていた媒体を別指標として表記することも視野に入れています。

      >明らかにジャンル違いなんだが…
      こちらが核心の部分ですが、
      ナショナルジオグラフィックは現在学術会議など社会問題であるので選定しました。専門紙としては他にもNewtonなども考慮しました。

      ファミ通は誰もが知っているであろうゲーム専門紙です。ゲームに対する人の価値観は人によって好き嫌いがあると思われます。有意義な時間、無駄な時間、それぞれに考えることは異なると。

      ジャンル違うでしょ。まさしく仰られる通りで、悩んだのも事実ですが、この2つを組み入れた場合、他と比較して社会的にどのような評価が与えられるのか、専門紙としての選択です。マスメディアではありませんが、それは調査会社も同様です。

      皆さんのご意見を尊重しながら修正していくことも視野に入れています。ご理解賜われればと存じます。

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      • ただの主婦がコメント失礼いたします。(見当違いでしたらスルーしてください)

        ジャンル違いのメディアの件ですが、いわゆる政治から離れた部門のメディアは信頼度が高いことがわかるので、ガンがわかる良いラインナップだと思います。
        会社と制作物が混同しているのは少し気になりましたが初期の運営としては問題ないと思いました。

        既出かもしれませんが、
        偏向報道チェックとしては
        ・LINEニュース(朝日と毎日のピックアップが多い)
        ・スマニューなどのニュースアプリ
        ・ネット動画配信系チャンネル
        ・出版社別
        ・他、趣味系雑誌(ムーや占い系などの噂も扱う様なもの)

        あたりも入れてみて欲しいなと思いました。

        番組・情報はチャンネルごとに方向性がある事はもちろんですが、制作会社や地域によっても信憑性が変わります。(そこまで見る方少ないですが、、)

        これは単なる独り言ですが、一部のファッション誌等で異様に韓国のコスメやファッション、グルメを推していたり、フェミニスト感や結婚への悪意を増長するコンテンツが多い事も気になっていたところです。

        久しく良いコンテンツに出会えて嬉しく思います。
        応援しております!

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      • ただの主婦?「立派な主婦」の間違いでは?
        肩書よりも、意見の方を尊重したいです。このコメントはスルーできません。
        色々な方のご意見を伺ってどのような方向性が正しいのか、その都度確認しながら、当サイトを作っていこうと思っています。なんたって投票サイトですから。多角的な意見を聞き逃してどうする、ということです。

        >LINEニュース、スマニューなどのニュースアプリ、ネット動画配信系チャンネル

        自社で取材するわけではなく、まとめたものを多く配信しているので選定から外させて頂きました。これはYahooニュースやグノシーも同様です。寄稿記事はありますが、独自取材ではないということによるものです。

        >出版社別

        Wikipedia|日本の出版社一覧
        https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E3%81%AE%E5%87%BA%E7%89%88%E7%A4%BE%E4%B8%80%E8%A6%A7
        こちらは多すぎて発行部数で判断して良いのか迷い選定しませんでした。というかできませんでした。
        その代わりに、芥川賞や直木賞などのランキングを別途、作成しようとも考えております。

        >他、趣味系雑誌(ムーや占い系などの噂も扱う様なもの)

        こちらは男性・女性の趣味趣向があまりに異なるため、見合わせました。

        >番組・情報はチャンネルごとに方向性がある事はもちろんですが、制作会社や地域によっても信憑性が変わります。

        放送はキー局で一括選択しました。地域ごとという意味で、全国ブロック紙(ネット配信もあり)を組み入れました。

        >一部のファッション誌等

        極端な例ですが、60歳以上の男性が現在流行している女性ファッション誌を知っているか。またその逆もしかり。もしこれを知っていたら、子供や孫へのプレゼントに迷うことはないであろうと考えています。当サイトで扱えるとしたら、男性向け雑誌、女性向け雑誌としての専門紙扱いにし、全く別のランキングを作成することになると思います。
        当サイトの例として、「歴代漫画100」
        https://tohyo2020.org/manga_ranking/
        といった、発行部数で大体の選定が公平に行えるものは非常に扱いやすいです。
        歴代シリーズは結構あります。芥川賞や直木賞を作成予定なのも確定事項だからです。

        >久しく良いコンテンツに出会えて嬉しく思います。応援しております!

        とても光栄です。励みになります。システム作るのにものすごく時間がかかりましたので嬉しい限りです。アンケートで期間を区切って、集計して、発表、というのはすでにありますが、すべてがリアルタイムでというのは、おそらく日本初の仕組みになるはずと考えて作りました。

        すべてのご希望に添えるかどうかは分かりまえんが、他にもご意見・ご指摘について、できる限り検討させて頂きます。但し、「どうでもいいよ」というものも扱っています。「雪見だいふく問題」など。
        いずれにしても貴重なご意見ありがとうございます。今後とも宜しくお願い致します。

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        • 丁寧なご回答ありがとうございます。
          立派だなんて、恐れ多いです。素人の意見です。
          —以下感想とラブレターのようなもの—

          拝読しまして、とても考えられての現状の選別とのことで、ふむふむと知的好奇心をゆさぶられました。今一番読み応えのある生きたメディアはここなのでは、、と感じております笑

          まとめサイトやSNSは独自取材性が低い点、納得しました。良くも悪くも、大統領選などのニュースはリアルタイム配信サイトやまとめサイトからの閲覧数が多くなってきておりますので、信憑性の低さとは反比例する影響力を抑制するには、「WEBメディア支持率」として投票サイトさんに世論を可視化して頂き、世間へ警鐘を鳴らす「善コンテンツ」になって欲しいなという超勝手な他力本願でのコメントでした。こちらにリストアップするのはまた別でしたね。

          投稿後、街頭調査等とは異なり検索エンジンから来訪するユーザーは「疑念」「アンチ意識」が高い傾向にあるため、平等感が薄れそうな点を少し改善できないかと考えておりました。が、逆に疑念を持ったユーザーのほうが情報が多く、平等な投票を行うのか…とも思えてきて…うーん。

          元出版系、現WEBデザインをかじった身なので構築がとても大変だったろうなあと、、ひしひしと伝わります笑

          雪見だいふく問題のような議題、嫌いじゃないです。

          つまるところ、
          コンテンツも素敵ですが、管理人さんの考え方、書き方が好みで見てて楽しいです。
          ご返答を拝読して、書籍系の投票のことなど、より今後の進化が楽しみになりました。


          最後に1点、こちらのページに内閣支持率のセクションが混ざっていたのですが、消し忘れでしょうか?ご確認ください。

          長文失礼致しました。

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        • >—以下感想とラブレターのようなもの—

          これは禁断の恋のお誘いですか。謝罪会見が必要になる可能性がありそうですね。元出版系ということですので、長文で返信させて頂きます。

          >今一番読み応えのある生きたメディアはここなのでは、、と感じております笑

          ここまで褒められるとちょっと照れくさいです。

          >投稿後、街頭調査等とは異なり検索エンジンから来訪するユーザーは「疑念」「アンチ意識」が高い傾向にあるため、平等感が薄れそうな点を少し改善できないかと考えておりました。
          が、逆に疑念を持ったユーザーのほうが情報が多く、平等な投票を行うのか…とも思えてきて…うーん。

          この点は、非常に悩みました、悩んでいます。平等とはなんだろう、公平とはなんだろう。哲学的に…
          男性と女性で平等か。管理職が同数いないと不平等か、不公平か。そもそも男性と女性には根本的に性の質が異なるのでは。
          自然が男性と女性を与えたなら「男性と女性が、互いに尊重し合い、ともに力を合わせて、心豊かに幸せに生きていく」。これが自然の摂理でしょうか。
          LGBTQの方は、1000年単位で見た場合、種の保存として未来を見据えた進化系でしょうか。歴史の中心にいる気がします。

          女性は子供を授かると、大きく気持ちの持ち方が異なるといいます。ここでパレートの法則を用いて「2:8」で考えると「2割」の女性が仕事をすることだけを考えているかもしれません。
          この考え方が正しいかどうか分かりませんが、男性女性全体比率として「1/6」という女性の管理職が自然なのではとも思います。
          もう一つは[2:6:2」として子供を授かった後に、元々の職場に復帰したい。そうあるべきですし、それなら「2/7」という女性の管理職が自然なのか。
          何が公平かは模索中です。全く別の視点では、多くの子供に囲まれて生きることが幸せ、という方もおられるでしょう。

          また、命を授かった時代、場所、国、それぞれを考えると平等という考え方はないに等しいかと思います。

          一つだけ平等なものは、時間です。1日「86400秒」です。人それぞれですが、時間だけは平等です。時間に重点をおくと、個人情報を取得してどうするか、
          ではなくて
          「どれだけそこに時間を費やしてもらえるか」という熱量の問題になるのではないだろうか判断がつきません。曖昧なままです。

          平等な時間を前提にした熱量は、無制限投票にすると公平になるのではないかもしれないな。
          そこで、質問と選択肢をすべてランダムにしました。自分で作った仕組みですが、どこかに肩入れして投票しようとしても、
          すぐにお腹いっぱいになります。
          「無制限と言いながら投票しにくい」。平等な時間を前提にした、限りなく公平な投票になるのではないかと考えた次第です。

          通常なら、
          街頭調査:立ち止まってくれる人。
          無作為電話調査:電話で答えてくれる人。
          どちらの方も、時間に余裕がある人です。

          どちらにおいても、能動的ではありません。受動的です。

          当サイトにおいては、
          限りなく能動的に、投票できるサイトを作ったつもりです。つもり違いはあるかもしれませんが、皆さんの評価によるところが大きいのではと考えております。

          >元出版系、現WEBデザインをかじった身なので構築がとても大変だったろうなあと、、ひしひしと伝わります笑

          構想から1年以上は軽くかかりました。
          メディア支持率は簡単な方なんです。
          一番難しいのは、プロ野球です。
          なぜなのか、すべてのランキングに影響を及ぼすからです。
          シーズン中に移籍して活躍する選手、一方、リアルタイムで行なっている私。マジカよ。
          https://tohyo2020.org/baseball-2020-allstars/
          当サイトは、選手本人に投票してもらうため、チームやリーグにも影響し、すべてのランキングに影響を及ぼします。
          選手に非があるわけではありませんが、ただただ単純にきついんです。

          >コンテンツも素敵ですが、管理人さんの考え方、書き方が好みで見てて楽しいです。ご返答を拝読して、書籍系の投票のことなど、より今後の進化が楽しみになりました。

          まさか、出版系の方に褒められるとは思いもしませんで。

          >最後に1点、こちらのページに内閣支持率のセクションが混ざっていたのですが、消し忘れでしょうか?ご確認ください。

          「メディア支持率」から「内閣支持率」への流入が多いので、クリックしやすい場所に記載しました。ですが、ご指摘の通り、確認すると脈略がない感じで存在していました。
          それは、私が後から挿入したからですね。そこで、表記を少し変えてみました。もっと良い表記の仕方があったら教えて頂きたいと思います。

          最後に1点、どのあたりの考え方、書き方に面白みを見いだせたのでしょうか。出版系の方に認められるというのは、それだけの理由があると思います。
          気になるやら、嬉しいやら、甘酸っぱいやら。
          方針として、びっくりするほど「!」マークを利用していないからかもしれません。

          「言葉には力がある」日本初のシステムとアナログを組み合わせたDXというものは、
          こういうものじゃないかと、デジタルトランスフォーメーション?なら若い人が私達が考えることの遥か上を行ってほしい。

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