メディア総選挙 投票総数 支持率

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メディア総選挙 投票総数 支持率

メディア 50媒体 投票総数
メディア支持率

メディアが調査される側になる「メディア支持率」ってあったかなと?ポチポチとクリックして投票していってください。リアルタイムで「メディア支持率」「支持率ランキング」を見ることができます。

色々なカテゴリーからメディア50媒体を選択肢として集めています。楽しんでいってください。

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メディアについて

「あれっ?タイトルと内容が違うな」と感じることが多くなってきました。一方で、とても内容がしっかりしていたりと、大きく差が出てしまうことも多々あります。またそのメディア毎に対する期待値も異なることでしょう。

現状、ネットのニュースが目まぐるしく入れ替わっていて「いかに目を通してもらえるか」ということに重点が置かれることのほうが多いと感じます。同じニュースが他の媒体でもたくさん扱われる。いわゆる文字のインフレです。

独自取材で読み応えのあるオリジナルコンテンツを読みたいなと個人的には思います。そういった意味ではローカル新聞はターゲットがはっきりしていて、これを読んでもらいたいというのが明確な気がします。

結局はそのコンテンツに魅力があるかどうかに尽きるのでしょう。同じように考えていらっしゃる方々は多いのではないでしょうか。

そこで、本来なら「調査をする側にあるメディア」を「調査される側」に対象を変えて投票できるようにしました。この試みは恐らく日本では初めてではないかと思います。メディアがメディアを調査ができませんし、個人でそれなりの規模の投票サイトを運営しようとする人は見かけませんので。

ジャンルは多種多彩に50媒体を選択しました。各国の公共放送に始まり大手メディア、全国のブロック紙、経済紙、スポーツ紙、専門紙、ゴシップ紙、はたまた調査会社も対象に。あまりに投票数が少ないメディア媒体は入れ替え戦を行なう可能性もありますが、是非とも投票していってください。

「サイト内を検索」用 メディア一覧 ※敬称略

  1. NHK:日本放送協会
    放送法に基づき設立された日本の公共放送を担う特殊法人。総務省が所管する外郭団体である。NHKは、公共放送であり、国内向け放送については視聴者からの受信料を財源とした独立採算制がとられている。放送番組の編集にあたっては、公安および善良な風俗を害しないこと、政治的に公平であること、報道は事実を曲げないですること、意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から、論点を明らかにすることが求められる(法4条1項)。
  2. 日本テレビ:日本テレビ放送網株式会社
    日本テレビホールディングスの連結子会社で、関東広域圏を放送対象地域(放送エリア)としてテレビジョン放送を行う特定地上基幹放送事業者。日本国内で最初の民放テレビ局として開局した。一般的には日本テレビ(にほんテレビ)または日テレ(にっテレ)と呼ばれる。NNN日本ニュースネットワーク、NNS日本テレビネットワーク協議会(日本テレビ系列)のキー局である。
  3. TBSテレビ:株式会社TBSテレビ
    TBSホールディングスの連結子会社であり、関東広域圏を放送対象地域としてテレビジョン放送を行う特定地上基幹放送事業者である。日本国内の民間放送テレビ局として日本テレビ(NTV)に次ぐ2番目に開局し、同時に東京で唯一のテレビ・ラジオ兼営局となった(2001年に分社化)。19年連続年間視聴率1冠以上獲得の記録は在京キー局では現在も破られていない。『8時だョ!全員集合』『クイズダービー』『ザ・ベストテン』。株式会社東京エレクトロン創業時に出資。
  4. フジテレビ:株式会社フジテレビジョン
    フジ・メディア・ホールディングスの連結子会社で、関東広域圏を放送対象地域としたテレビジョン放送事業を行う特定地上基幹放送事業者。通称はフジテレビ、フジ。FNNフジニュースネットワーク、FNSフジネットワーク(フジテレビ系列)のキー局である。自社でコンピュータゲームを販売していた時期があったほか、自社番組を題材としたゲームが多いことも特徴である。
  5. テレビ朝日:株式会社テレビ朝日
    関東広域圏を放送対象地域としてテレビジョン放送事業を行う特定地上基幹放送事業者。略称はテレ朝。ANNというニュース系列のキー局。1984年にアメリカのCNNと提携、1985年にはプライムタイムに大型ニュース番組『ニュースステーション』を開始した。『報道ステーション』と『スーパーJチャンネル』に代表されるニュース番組や、『朝まで生テレビ!』などの討論番組、『ビートたけしのTVタックル』や『池上彰のニュースそうだったのか!!』といった時事問題を扱ったバラエティ番組の制作を得意としている。
  6. テレビ東京:株式会社テレビ東京
    テレビ東京ホールディングスの連結子会社であり、関東広域圏を放送対象地域としてテレビジョン放送事業を行う特定地上基幹放送事業者。社会的な大事件が起きても、テレビ東京を含むTXN系列各局は緊急放送(報道特別番組)や選挙速報(選挙特別番組)を放送しないか、放送しても他局より開始が遅れたり短時間であることが多々ある。「どんな大事件があっても夕刻のアニメをいつもどおり放送するという都市伝説。
  7. 読売新聞:株式会社読売新聞グループ本社
    読売新聞東京本社、読売新聞大阪本社および読売新聞西部本社が発行する新聞である。世界最大の発行部数を誇る代表的な全国紙である。社の見解(社論)を明確に打ち出すのが特徴である。不得意な政策分野については、基本的に官庁発表をベースに報道を行い、官庁発表に顕れていない問題意識を独自に掘り起こすような記事に紙面を割かないのも特徴である。
  8. 毎日新聞:株式会社毎日新聞社
    日本国内で一番歴史のある新聞。戦前から朝日新聞と共に2強に数えられていたが、読売新聞の発行部数増加などで販売不振が続いた。2009年「最も保守的=10点、最も革新的=0点」という分布の中で5.0点だった。一般的には中道左派とされる。(全国紙の中で最も保守的であるとされた読売新聞は5.6点、次点が産経新聞の5.3点、日本経済新聞は5.2点、最も革新的な朝日新聞は4.4点である)。社説では他紙よりも社会関係の社説を載せることも多い。
  9. 産経新聞:株式会社産業経済新聞社
    産業経済新聞社はフジテレビジョンやニッポン放送、ポニーキャニオンなどとともにフジサンケイグループに属する。大阪新聞の僚紙である日本工業新聞を前身とし、時事新報の流れを汲む。キャッチフレーズは「モノをいう新聞」。オックスフォード大学のロイター・ジャーナリズム研究所の「デジタルレポート2020」によれば、読者の信頼度が朝日新聞と同率で最下位だった。
  10. 朝日新聞:株式会社朝日新聞社
    日本の日刊の全国紙。朝日新聞社が編集・発行する新聞で、同社のメイン新聞である。販売部数は、全国紙では読売新聞に次ぐ業界2位。支局の世界展開や海外通信社との契約締結によって全世界に取材網を張り、2010年時点では国内で最も権威のある新聞として知られている。科学欄ではかなり踏み込んだ専門的な記事もあり、文化欄や読書欄などで紙面の充実を図っていることが特徴的である。
  11. 日本経済新聞:株式会社日本経済新聞社
    広義の全国紙の一つ。略称は日経(にっけい)、または日経新聞(にっけいしんぶん)。社是は「中正公平、我が国民生活の基礎たる経済の平和的民主的発展を期す」。最大印刷ページ数は48ページである。経済紙であるため、株価欄を始めとして、経済や産業関係記事が多い。日本経済新聞社が算出する株価指数(日経平均株価)は「NIKKEI 225」として世界的に認知されている。
  12. NewsPicks:株式会社ニューズピックス
    「経済を、もっとおもしろく。」を標語に掲げるソーシャル経済メディアである。創業は2015年4月1日。主に日本語圏のニュースを取り上げて日本語で利用できる日本版と、米国など英語圏で利用できる米国版の2種類が存在する。国内外90以上のメディアから経済ニュースを配信。NewsPicks編集部が作成するオリジナル記事の配信もしている。ニュースを各業界の著名人や有識者がつけたコメントと共に読むことができるのが特徴。2015年度満足度No.1ニュースアプリに選ばれている。
  13. 北海道新聞:株式会社北海道新聞社
    北海道の日刊新聞。愛称は道新(どうしん)。ブロック紙に分類される。販売部数(日本ABC協会調べ)は朝刊約90万部、夕刊約34万部である(日本ABC協会報告部数・2020年7月)。2003年、他紙に先駆けて北海道警察の裏金疑惑を報道し、道警側にその存在を認めさせた(北海道警裏金事件)。これら一連の報道によって、2004年の日本ジャーナリスト会議大賞、日本新聞協会賞、第52回菊池寛賞、2005年第9回新聞労連ジャーナリスト大賞受賞。
  14. 河北新報:株式会社河北新報社
    河北新報社が発行する日刊新聞で、主に宮城県内を中心に購読される地方紙だが、東北地方のブロック紙として扱われることもある。販売部数(日本ABC協会調査)は朝刊45万4519部、夕刊5万2144部(2016年1-6月平均)。東北地方太平洋沖地震発生(3月11日)から翌日(3月12日)の朝刊を刷り上げるまでの河北新報社内のドキュメントが、『河北新報のいちばん長い日 震災下の地元紙』という書物に纏められて出版された。震災一周年の2012年3月11日(宮城県内)、12日(宮城県外)で、東北地方太平洋沖地震で亡くなった15,854人すべての方の名前を載せた。
  15. 中日新聞:株式会社中日新聞社
    戦時統合により新愛知と名古屋新聞が統合して創刊。その関係で、今なお大島家と小山家の2オーナー制が続いている。名古屋圏では圧倒的なシェアを誇っており2018年現在、中日新聞単独部数は240万部(朝刊)で、全国3位である。全国紙でないにもかかわらず通信社の記事だけに依存していないことも特徴である。また、社説などを執筆する論説委員は系列紙の東京新聞を合わせると30人近くであり、全国紙並みの人数を有している。
  16. 東京新聞:株式会社中日新聞社東京本社
    関東地方もしくは東京都のブロック紙だが、同じ中日新聞社が発行する中日新聞・北陸中日新聞・日刊県民福井の関東版と見なすこともできる。過去の紙面は東京都中央図書館で、マイクロフィルムで閲覧することができる。前身の都新聞(1884年9月25日に今日新聞として創刊、1889年に都新聞と改題)以来の伝統として、文化・芸能に強い点を特徴とする。毎年4月1日はエイプリルフールにちなみ、日頃調査報道を行っている「こちら特報部」にて「本当のような嘘の記事」を掲載する。
  17. 中国新聞:株式会社中国新聞社
    広島県広島市に本社を置く中国新聞社が発行している新聞である。1892年5月5日創刊。最大印刷ページ数は40ページ。広島県を中心に、山口県、岡山県、島根県でも発行・販売されている。鳥取県では、島根版を他紙販売店に委託し、一部地域で販売している。また、愛媛県の島嶼部(芸予諸島)でも販売されている。 2017年2月現在の発行部数は朝刊61万2272部(中国新聞社販売局調べ)。
  18. 西日本新聞:株式会社西日本新聞社
    日刊新聞であるブロック紙。北海道新聞、中日新聞(東京新聞)と共にブロック紙3社連合を結成している。2018年1月、西日本新聞の編集局は「記者と読者が共に作る、新しい報道」として、「あなたの特命取材班」(通称:「あな特」)を開始。あな特では読者からの疑問や悩み事を西日本新聞の記者が調査し、取材を通して判明した事実や経緯を企業や行政にぶつけ、読者の要望に応える「オンデマンド調査報道」を目指している。
  19. AP通信:Associated Press(NPO協同組合)
    世界的な通信網を持つアメリカ合衆国の大手通信社。米国内の放送局や新聞社の協同組合であり、各社はAP通信を通して記事を配信すると同時にAP通信から記事の配信を受ける。アメリカ国外の新聞社や放送局はAP通信の加入者であり、協同組合のメンバーではないのでAPの記事配信に対して料金を支払っている。「事実そのもの」を書くスタイルであり、「逆ピラミッド型(結論→重要な情報→その背景といった順)」と呼ばれる書き方をすることが多い。
  20. ロイター:トムソン・ロイター株式会社
    ロイター(Reuters)はイギリスロンドンに本社を置く通信社。カナダのトムソン・ロイターの一部門。1851年には英仏海峡における海底ケーブルを使ってパリの相場情報、ロンドンの金融情報を各地に配信を開始した。2007年5月15日、カナダの情報サービス大手企業であるトムソンがロイターを87億ポンド(約2兆1000億円)で買収することで合意したとロイターは伝えた。2008年10月1日に買収が完了し、新会社「トムソン・ロイター」が発足。金融情報サービスで米国ブルームバーグを抜き世界最大手となる。
  21. AFP通信:フランス通信社(L’Agence France-Presse)
    株式会社クリエイティヴ・リンク (Creative Link Corporation)が、2007年よりAFP日本語版サイト(AFPBB News) を運営をしている。世界三大通信社の一つとして知られており、フランスの法律によって独立性を保障された通信社として政治、経済、思想、いずれの影響下にもおかれない中立公正の報道姿勢が特徴。現在3,000名を超えるスタッフが、世界165カ国の海外支局から世界各国1万3,000社を越える新聞社、テレビ・ラジオ局などのメディアに 記事5,000本、写真2,500枚、動画150本、グラフィックス100枚を6カ国語対応で配信。
  22. BBCニュース:BBC News and Current Affairs(略称:BBC NCA)
    イギリスの英国放送協会(BBC)が制作する報道番組の総称、あるいはそのニュース制作部門を指す。概ね『BBC NEWS』という表題で放送する。1922年11月14日に初めてのラジオ速報を放送した。1954年7月5日に、最初のテレビジョンニュース速報が放送された。BBCニュース・オンラインにもニュース映像を配信している。また国際的ニュース及び時事番組をBBCワールドニュース向けに提供している。日本では英語国際版をインストール出来る。
  23. ウォール・ストリート・ジャーナル:(The Wall Street Journal、略称:WSJ)
    ダウ・ジョーンズ社が発行する国際的な影響力を持つ。アメリカ版、アジア版、ヨーロッパ版(英語)の他、日本語版や中国語版のオンライン版が発行されている。経済新聞としてはアメリカ最大の発行部数を誇り、世界や全米各地の経済活動、金融に関するニュース記事を主に掲載している。新聞の名前は、ニューヨーク市にある経済活動の中心地「ウォール街」(ウォール・ストリート)に由来する。「ジャーナル(Journal)」の通称で呼ばれる。
  24. ブルームバーグ:Bloomberg L.P.(合資会社)
    経済、金融情報の配信、通信社、放送事業を手がけるアメリカ合衆国の大手総合情報サービス会社。本社はニューヨークにある。ソロモン・ブラザーズの元幹部で、第108代ニューヨーク市長であるマイケル・ブルームバーグが1981年10月に「イノヴェーティヴ・マーケット・システムズ (Innovative Market Systems) 」を設立、後に社名を「ブルームバーグ」と改称。世界に185の拠点を持ち、社員数は約1万5500人。東京支局でも社員約600名。
  25. Forbes:
    アメリカ合衆国で発行されている経済雑誌。隔週で発行され、金融、業界、投資、マーケティングなどのトピックについての記事を掲載している。また、技術、通信、科学、政治、法律などの関連記事も掲載している。本社はニュージャージー州ジャージーシティにある。この雑誌は、最も裕福なアメリカ人(フォーブス400)、アメリカで最も裕福なセレブリティ、世界のトップ企業(フォーブス・グローバル2000)、30アンダー30、世界の100人の最もパワフルな女性、世界長者番付などの、各種のリストやランキングでも知られている。
  26. Newsweek:ニューズウィーク日本版 Newsweek Japan、株式会社CCCメディアハウス(母体:カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社)
    『Newsweek』は米国にて1933年に創刊。その日本版として86年に創刊されて以来、世界のニュースを独自の切り口で伝えることで、良質な情報と洞察力ある視点を提供する。日本版オリジナルの記事を大幅に増やし、国際色あふれる誌面に。中国や韓国などのアジア情勢の分析の深さや鋭さは、第一線で活躍する政財界の要人から評価が高い。国内外のメディアが伝える「日本」とは一線を画す独自視点で信頼を得ている。
  27. 東洋経済新報社:株式会社東洋経済新報社
    ビジネス書や経済書などの発行を専門とする日本の出版社。「週刊東洋経済」は経済の専門雑誌。1895年(明治28年)旬刊『東洋経済新報』として創刊。「会社四季報」は投資家のための企業情報誌。四半期ごとに刊行されるため『四季報』と呼ばれている。全上場企業を網羅し、業績予想などの企業データを掲載。創刊は1936年(昭和11年)6月7日。「東洋経済オンライン」など。
  28. ダイヤモンド社:株式会社ダイヤモンド社
    主に経済やビジネスなどの書籍や雑誌等を出版している日本の出版社である。1913年(大正2年)に、『経済雑誌ダイヤモンド』を創刊して設立。本誌は日本初の出版社系週刊誌となる。1955年(昭和30年)3月「ダイヤモンド」誌を週刊化し「週刊ダイヤモンド」に。新聞社系ではない日本初の出版社系週刊誌となる。2009年(平成21年)12月『もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの『マネジメント』を読んだら』出版。創業以来初のミリオンセラー。
  29. プレジデント社:株式会社プレジデント社
    ビジネス雑誌を主に刊行する出版社。一ツ橋グループに属する。また、主にビジネス書で、『企業参謀』『成功はゴミ箱の中に』『ワーク・シフト』など、ベストセラーを多数出している。一ツ橋グループは、日本の大手出版社である小学館と集英社を中核とする企業グループである。dancyu(ダンチュウ)は美食探訪を取り上げるグルメ雑誌。毎月6日発売。雑誌名は「男子厨房に入るべからず」に由来。
  30. 共同通信社:一般社団法人共同通信社
    日本の通信社である。日本国内外のニュースや写真、記事関連のデータを日本国内の新聞社、NHK、民間放送局などに提供・配信しており、また日本語のみならず英語や中国語などでも配信する、アジアに軸足を置く日本を代表する総合国際通信社である。英国のロイター通信や米国のAP通信とならぶ、世界を代表する通信社。日本国内はもとより世界で、強固な地位を確立している。日本国内の新聞社等各社は、共同通信が存在しないと、ニュースを報じ運営していくのは困難である。
  31. 時事通信社:株式会社時事通信社
    1945年(昭和20年)11月に創立された日本の民間通信社である。同盟通信社の法人サービス部門が母体。国内78カ所、海外28カ所の支社や総支局を有する。報道機関や出版社などに事件や政治といった一般ニュースを配信しているほか、行政機関や金融機関に対して、行政・経済の専門ニュース(実務ニュース)配信を行っている。意見・主張を提示する論説委員を置かず、テレビ局と同様に解説委員を設置しているという特徴がある。
  32. 帝国データバンク:株式会社帝国データバンク
    企業を専門対象とする日本国内最大手の信用調査会社である。信用調査の方法は、企業が自社で行う「直接調査」や「外部調査」がある。帝国データバンクから調査依頼があった場合、どのように対応すれば良いのか迷う企業は多い。調査に協力する義務はないが、帝国データバンクは大手の信用調査会社であり、取引先企業からの依頼に基づき、調査を行っている可能性もあるため応じたほうが有利になる場合が多い。
  33. 東京商工リサーチ:株式会社東京商工リサーチ
    2億件超の世界最大の企業データベースをワンストップで効率的に提供するため、ダンアンドブラッドストリートTSR株式会社の事業をすべて承継、日本におけるD&B製品サービスの唯一のプロバイダーとなる。現在、日本国内でこの体制を採っているのは、同社だけである。国内・海外企業の信用調査が主体。日本国内のデータベースは、現在日本最大級の400万社以上。
  34. ナショナルジオグラフィック:
    ナショナル ジオグラフィックパートナーズ社の雑誌。創刊は1888年で、ナショナル ジオグラフィック協会創設後9カ月後に公式雑誌として刊行された。地理学、人類学、自然・環境学、ポピュラーサイエンス、歴史、文化、最新事象、写真などの記事を掲載している。世界中で36カ国語で発行されており、180か国以上で850万人が定期購読している。日本語版の発行部数は約8万4千部(日本ABC協会2009年公査部数)であり、読者は首都圏のみで42%を超える。
  35. GIGAZINE:株式会社OSA
    日本語のブログ形式のニュースサイトである。サイト名であるGIGAZINEとはオンラインマガジンとしてギガバイト級のサイトという意味で、「MAGAZINE(雑誌)」+「GIGA」を由来とする造語である。2008年イギリス・ガーディアン紙の「世界で最も影響力のある50のブログに選ばれる。アメリカの週刊誌「タイム」の「ブログトップ25(英語)」に選ばれる。ブログを検索対象とするブログ検索エンジンTechnorati(テクノラティ)のブログランキングで1位を記録。
  36. ファミ通:株式会社KADOKAWA
    KADOKAWA Game Linkageが発行する日本の家庭用ゲーム雑誌。1986年、パソコン雑誌『Login(ログイン)』より派生したテレビゲーム専門誌『ファミコン通信』として創刊。1995年より、創刊当初から使われていた略称『ファミ通』を正式名称とした。日本で発売されるほぼ全ハードのゲームソフトの他、映画・DVD、TV番組、書籍などの総合情報も扱う、日本でほぼ唯一のゲーム系週刊誌となっている。
  37. 日刊スポーツ:
    略称はニッカン。日本国内で発行される日刊のスポーツ新聞。朝日新聞系のスポーツ新聞。全国各地の4社から発行されている。芸能面にも社会面的色彩が色濃く見られ、芸能人の不祥事(特に薬物関係)等の反社会的事件の記事を大きく採り上げる傾向がある。また、他のスポーツ紙が社会面で扱っている記事を芸能面に載せることも少なくない。一方で海外の芸能ニュースの掲載に積極的で、外国人スターの記事も比較的多く扱われている。
  38. スポーツニッポン:株式会社スポーツニッポン新聞社
    通称スポニチ。毎日新聞グループホールディングスの完全子会社。1949年創刊当初は「スポーツ紙唯一の全国紙」をスローガンにスポーツ・芸能情報を積極的に提供してきた。プロ野球では全国規模で地域密着の表看板を打ち出している。そのため紙を挙げて特定球団を応援するような方針は取らず、比較的東京本社は埼玉西武ライオンズと横浜DeNAベイスターズ、大阪本社は阪神タイガース、広島版は広島東洋カープ、西部版は福岡ソフトバンクホークス中心の記事が載る傾向が強い。
  39. スポーツ報知:株式会社報知新聞社
    『スポーツ報知』となっているが、正式名称は『報知新聞(ほうちしんぶん)』である。読売新聞グループのスポーツ新聞(ただし、持株会社の直系傘下ではない)であることから読売ジャイアンツ(巨人)の情報が多く、一面左下には毎日必ず「ジャイアンツ日記」というミニコラムを掲載するなどしていることから、全国の野球ファンからは「ジャイアンツの機関紙」と認識されている。
  40. サンケイスポーツ:産業経済新聞社
    通称サンスポ。中央競馬中継を行っている関係で、中央競馬関連の記事が充実し、GI競走の予想を1面トップに取り上げることも多い。北海道新聞社発行の道新スポーツと紙面提携しており、一部紙面を共有している。芸能面では同じフジサンケイグループのフジテレビ寄りの報道が多く見られる。それ以外にも基本的に相手の芸能事務所側から売り込んでくるグラビアアイドルの記事に頼ることが多い。
  41. 東京スポーツ:株式会社東京スポーツ新聞社
    略称は「東スポ」。「飛ばしの東スポ」の異名を取る。ゴシップ系記事や芸能人の動向などにまつわる記事でも稀に事実を記載することがある。また、それが大きなスクープであることも多いが、上述の様にスクープに見せかけた飛ばし記事が多い紙面体質ゆえ、「東スポの記事だから」と冷淡に扱われることが多く、そのスクープが東スポ独占状態の時点では世間を騒がせることは少ない。何を書いても許されちゃうのが東スポ。稀有な新聞。
  42. デイリースポーツ:株式会社神戸新聞社
    株式会社デイリースポーツが編集し、神戸新聞社から発行されている。社是、デイリースポーツ同人は、スポーツの振興と娯楽の健全化を通じて、国民の文化向上につとめる。ブレないデイリー、「阪神関連の記事を1面に持ってくる」姿勢を徹底して貫いている。2016年、将棋の藤井聡太が30年ぶりに公式戦29連勝を達成し、新聞各紙が1面で大きく報じたのに対し、オールスターゲームにファン投票で初選出された阪神の梅野隆太郎の記事だった。
  43. 中日スポーツ:株式会社中日新聞社中日スポーツ総局
    中日新聞社発行の日本の東海・北陸地方を主な販売地域とする日刊スポーツ新聞である。略称中スポ。1面トップ及び2〜3面は、ほぼ毎日のように子会社である中日ドラゴンズの記事を中心に掲載している。勝利した翌日はもちろん、敗戦・引分けした翌日も、試合がなかった翌日も、そしてシーズンオフの時期も、他ジャンルで重大な話題が出てこない限り原則ドラゴンズ一面にこだわる。
  44. 西日本スポーツ:
    西日本新聞社から発行されているスポーツ新聞。略称は西スポ。九州で初のスポーツ新聞として創刊。九州各県(主に北部九州地方)のスポーツ(主に福岡ソフトバンクホークス、アビスパ福岡、大分トリニータ、サガン鳥栖、ロアッソ熊本、ギラヴァンツ北九州、V・ファーレン長崎)の情報に力を入れている。西鉄ライオンズの投手だった稲尾和久の通称として知られる“神様・仏様・稲尾様”は、当紙の見出しで表記されたのが最初である。
  45. 週刊文春:株式会社文藝春秋
    1959年(昭和34年)4月創刊。日本の出版社系週刊誌では1956年創刊の『週刊新潮』(新潮社)と並ぶ老舗。「新聞・テレビが書かない記事」を書く週刊誌というスタンスをとる。芸能人のスキャンダル、殺人事件などの社会事件も数多く取り上げており、近年では『週刊文春』にスクープされた事により社会問題化した事件・不祥事が増加傾向にある。こうした記事は「文春砲」と呼ばれ、『週刊文春』の記事の見出しでも使われるようになった。
  46. 週刊新潮:株式会社新潮社
    発行部数39万部は週刊文春に次いで業界第2位。政治的には保守系・右派であり、現在では日本で最も保守的な立場を採る週刊誌となっている。自民党や読売新聞などのスキャンダルも採り上げるが、基本ターゲットは左派の政党、議員、メディアである。政治家や芸能人のスキャンダル、殺人事件などの社会事件も数多く採り上げている。
  47. 週刊現代:株式会社講談社
    講談社から発行されている週刊誌である。週刊新潮に次いで業界第3位。「週刊新潮」の成功による出版社系週刊誌ブームの中で1959年に創刊。講談社にとって、「週刊少年マガジン」に次ぐ、第2の週刊刊行物となる。テレビなどのメディア・マスコミ関係の批評記事も掲載している(様々なテレビ番組、女子アナウンサーなど)。医療に関する記事、連載も取り上げる事がある。
  48. 週刊ポスト:株式会社小学館
    小学館から発行されている総合週刊誌である。週刊現代に次いで業界第4位。格差拡大について批判的であり、それを推し進めたとされる日本経団連および時の会長・御手洗冨士夫(キヤノン会長)を批判する旨の記事を多数掲載。時々、テレビのやらせを告発する記事も掲載している。「週刊ポスト」の雑誌としての商標権はライオン(株)が持っている。
  49. FRIDAY:株式会社講談社
    原則として毎週金曜日に発売される。写真週刊誌として知名度が高く、有名人がFRIDAYにより何らかの事実をスクープされることを指して、「フライデーされる」と呼称されることもある。一方、取材手法や記事内容については、プライバシーや人権、法律を軽視していると指摘されることもある。
  50. FLASH:株式会社光文社
    光文社発行の写真週刊誌。記事・グラビアでは、30歳未満の女性タレントを「クン」(30歳以上は「サン」)付けする。『FLASH』が主催するミス・コンテスト。同誌の創刊20周年を記念して2006年に創設された。第10回大会(2016年)以降は1月上旬~中旬に前倒しされている。なお、第10回ではグランプリ3名が初めて平成生まれに統一されている。

出典:ほとんどWikipedia


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